マテリアルワークス株式会社 -Material Works-

1000年を見据える会社に、17年間事業をつくり続けた男が来た理由 清水が語る「事業のつくり方」と、マテリアルワークスに共感した理由

「ビジネスは、自分と相手で成立するものだと思っています」

2026年にマテリアルワークスへ参画した清水に、キャリアのこと、事業への考え方、そしてなぜこの会社を選んだのかを聞いた。グローバルに展開する製造業で17年間、製品企画や新規事業開発に携わり、グローバルで複数の事業立ち上げを経験してきた人物だ。

「自分と相手」からしか、事業は生まれない

清水の事業に対する考え方はシンプルだ。

「自分の強みと、相手の課題。この2つが重なるところにしかビジネスは生まれない」

重要なのは、その相手をどれだけ深く理解できるかだという。ただ、そこには前提がある。

「赤の他人は、悩みなんて教えてくれないんです」

だから、リサーチだけで完結させるのではなく、現場に入り込んで関係性を築き、何度も対話を重ねる。住み込みに近いレベルで関わることもあると言う。地道に見えるこのプロセスが、清水にとって事業の出発点になっている。

失敗から始まったキャリアと、グローバルでの事業経験

スタートは順調ではなかった。2008年、リーマンショックの影響を受けて立ち上げた3つの事業がすべて失敗に終わる。

その後、本質を問い直しながら取り組んだ事業は3年で5億円規模に成長し、現在では100億円規模になっている。イタリアでの新規事業立ち上げ・パートナー開拓、タイでの東南アジア市場開拓、アメリカでの開発拠点設立、リトアニアでのM&A後の事業統合など、グローバルで幅広い実務を経験してきた。

どの局面でも、「自分と相手」を起点に考えるというスタンスは変わっていない。

なぜ今、環境を変えたのか

転機になったのは、前職での経営環境の変化だった。ファンドが参画し、事業は短期的なリターンをより強く求められるようになる。

「3年間での投資回収という前提で、利益指標だけが重視されるようになった」

それ自体は合理的な判断だと理解していた。でも、違和感は大きくなっていった。

「人類の発展にどう役立つのか、という視点が薄れていく感覚があった」

社会への貢献を軸にキャリアを選んできた清水にとって、その変化は無視できないものだった。

「1000年を見る」という発想との出会い

そんな中でマテリアルワークスと出会った。参画の決め手になったのは、創業者の視点だったという。

「多くの経営が3年、長くても数十年の単位で考える中で、1000年を見るという話をしていた」

そのスケールの大きさに惹かれた。「何をやるかよりも、どこに向かっているか。その軸が明確だった」

加藤社長が言う「1000年」とは、遠い未来の話ではない。1000年続くような普遍的な価値を持つ事業、生活の中に長く残り続けるものをつくりたいという考え方だ。その姿勢が、清水の価値観と重なった。

2025年8月、マテリアルワークスは創業20周年を機に持株会社「TOMOREA HD」を始動させ、この構想を本格的に形にし始めた。スローガン「1000年、ともに」のもと、国内外のパートナーとの共創を加速させていく。

大きく挑む。だから、一緒につくる

これまで清水は「小さく早く挑戦する」ことを重視してきた。リスクを抑えながら試行錯誤を繰り返していくアプローチだ。マテリアルワークスに参画してから、その考え方が少し変わってきている。

「大きなことを、いかに低リスクで実現するか」

自社だけで完結させるのではなく、外部パートナー・資金・既存アセットを組み合わせることでリスクを下げる。

「自分にないものは、仲間と補い合えばいい」

この考え方が、事業のスピードとスケールを変えていく。

どんな人と、どんな組織と共創するのか

清水が組みたいのは、TOMOREAが掲げる5つのコミットメントに共感できる人・組織だ。「1000年、ともに」というスローガンの根底にあるこの価値観を、単なる理念ではなく事業の判断軸として持てるかどうかが、清水にとっての一番の基準になっている。

TOMOREAホールディングスのコーポレートスローガン「1000年、ともに」のもと定めた5つのコミットメント。マテリアルワークスの事業はすべて、この基準に照らしながら進められている。

「会社も人の集合体なので、ビジョンがあるかどうかが大事」

利害が一致するかどうかより、同じ方向を向いて進められるかどうか。その意味で、コミットメントへの共感こそが、最初の入口になる。

生活に根ざした、1000年先まで残るものをつくる。清水が探しているのは、その問いを一緒に持てる相手だ。

マテリアルワークスは、素材から新しい事業を生み出したいという意志を持つパートナーを探しています。新素材の活用、サーキュラーエコノミー、エネルギー領域での共同開発・事業化に関心のある企業・個人は、ぜひご連絡ください。

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